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売国奴との決別

党内融和の束縛脱せよ
2012.1.12 03:08 (1/3ページ)[野田首相]
 野田佳彦首相の指導力が疑問視され解散総選挙が取り沙汰される。確かに野田政権には多くの問題がある。福島の原発事故への対応やあまりに遅い復興、経済の成長戦略を促す創造性の欠如に加えて、外交にも不安がつきまとう。それでも就任4カ月余の首相の足跡からは、評価すべき実績が見えてくる。

 首相は昨年11月には環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)参加の交渉に入る決断をした。TPPはアジア太平洋経済協力会議(APEC)が2020年をめどに構築を目指すアジア太平洋自由貿易協定(FTAAP)実現の道につながる。市場のルールと国際法に基づいた開放的で公正な世界を目指すもので、まさに21世紀の価値観の軸となるものだ。

 日本のみならず、アジア諸国の最大の脅威となった中国は、昨年10月の中央委員会総会で文化強国を目指すと決定、中東での民主化運動、日米欧諸国の開かれた価値観への恐れを強め、なり振り構わず排除に乗り出している。共産党一党支配の維持のために、いまや午後7時半から10時の時間帯で娯楽番組は各テレビ局で週2本、最大限90分などと細かく制限し、共産党の政治宣伝を強めているのだ。

 この不幸で強圧的な体制を変革に導く幾本かの道のひとつがTPPである。参加の道こそ日本の国益にかない、安全保障にも資する。

 TPPに関してはISD条項(投資家と国家間の紛争条項)の例に見られるように、根拠の怪しい反対論が渦巻く。日本は中国やタイなど24カ国とすでにISD条項を締結済みだ。従来のISDを不問にし、TPPのISDだけを問題視して、日本が滅ぼされるかのように主張するのは支離滅裂である。この種の感情的反発の中で、理性を保って参加を決めた野田首相を評価したい。

首相はまた、昨年12月末には武器輸出三原則の緩和にも踏み切った。三木武夫首相以来、歴代自民党政権は三原則の緩和を議論しながらも決断できず、14回も官房長官談話で例外措置に逃げ込んだ。12月27日の閣議では平岡秀夫法相が反対論を展開し、それ以前に外務、防衛両省の一部から延期を求める声もあったが、首相は「日本の安全保障に資する場合」として緩和に踏み切った。長年、自民党ができなかったことを成し遂げたのである。

 19日の北朝鮮の金正日総書記の死去公表に際して、藤村修官房長官が19日午後の臨時記者会見で「哀悼の意を表したい」と、外務省の助言で述べたのを打ち消させ、首相は如何(いか)なる哀悼の意も表さなかった。当然といえば当然だが、この種の当然のことをこれまで多くの政治家が出来ないできた中で、首相は通すべき筋を通したといえる。

 13日の内閣改造の意味は、首相が税と社会保障の一体改革に伴う消費税増税に命運をかけた攻勢に出るということだ。そもそも消費税10%は自民党の案である。問責決議を受けた2閣僚の更迭後も谷垣禎一自民党総裁などが議論に応じないことは、森喜朗元首相が指摘したように、政党の責任放棄に等しい。その状況で自民党が3月の総選挙に拘(こだわ)るとしたら、大義なき政局の争いとして、谷垣自民党が非難されるだろう。

 財政赤字の凄(すさ)まじさ、予算編成で借金が税収を上回る異常事態、他の先進国よりずっと低いわが国の消費税率などを認識すれば、増税は避けられないことが解(わか)る。

 増税で景気後退を懸念するのなら、10%にする15年までの間、いかに成長戦略を実現するのか、民主党に欠けている創造性を自民党が補う形で議論するのが筋であろう。増税の前提としての議員定数削減や公務員給与削減も共に進めることが両党に求められている。

民主党内の増税反対論は離党の動きとも重なっている。党綱領のない民主党には国益や国家像についての基本合意もない。従って消費税を政争の具にする私利私略集団も生まれてくる。首相はそんな勢力に屈せず党を割る覚悟で信ずるところを実行に移すのがよい。

 朝鮮半島有事が現実問題となりつつあるいま、日本は最大最速の努力で国家の基盤である経済と軍事を強化しなければならない。自民党ができなかった武器輸出三原則を緩和したいま、アジア諸国もインドも米国も求めている集団的自衛権の行使を決断するときだ。

 それができたとき、首相は政権交代の真の意義を示すことができるのだ。一連の国家の自立を担保する布石を打ったうえでの総選挙は、間違いなく政界再編の扉を開く。そのためにも首相は、いまこそ、政策遂行を妨げる党内融和の軛(くびき)を敢然と脱するのがよい。

 自分らしさを出し始めた首相を評価する一方で、女性宮家創設で犯そうとしている重大な間違いは厳しく指摘しなければならない。首相は小泉内閣の「有識者会議」で重要な役割を果たした園部逸夫氏を参与に迎えた。私は当時、氏に約3時間にわたる取材を行ったが、氏は明確に女系天皇推進者である。また、1995年2月には、外国人参政権の最高裁判決に「定住外国人への地方選挙権の付与は禁止されない」との傍論を書いた。

 女系天皇か男系天皇かは議論しないというが、女性宮家創設は必ず、女系天皇につながる。人選からも女系天皇へと導く政府の意図が透視される。神話の時代から2600年余りも続いてきた日本の皇室のお姿の根本を、いま軽々に変えることは断じて許されないと、首相は知るべきだ。


2012年1月12日産経新聞

櫻井氏のコラムである

最後の三行はその通りなのであるが、
過去エントリーにも書いたように
女性宮家創設は、日本の皇室破壊目的である事は明確である
支那人、朝鮮人が自らの手で内乱を繰り返し、同族殺し多民族間の争いの結果
王族貴族皇族といったものを潰してきた

共産主義社会主義が逆立ちをしても手に入れられないもの

それが
その国の象徴となる皇室の存在と歴史だ

喉から手が出るほど欲しくても
精々金一族が関の山
ならば潰してしまおうホトトギス
GHQも扱いを躊躇した日本の皇室天皇家の存在を
小和田創価学会が伝統も祭祀も何もかもを蔑にし
踏みつけ振り回し破壊し略奪する
そんな支那人朝鮮人の嫉妬と犯罪で潰してなるものか


さて
女性宮家の問題の前に
氏の言う野田政権支持の論調について

偏に、政策や対策の欠如遅滞無知無能ぶりはそっちのけで
どんなに経済を破壊しようと外交で日本が窮地に立たされようとも
国会での追及でTPPについて何に知らなかった事が明白になったのに
ただただ、TPPに参加する意向を表明した事だけで支持する
と言っているわけなのだが

氏の言う市場ルールと国際法は何ぞや?

カナダ、メキシコが食らったアメリカからの一方的な莫大な訴訟被害を
開放的で公正な世界を目指すものと思っているのかね?
こんなのが21世紀の価値観の軸となるだなんて
寝言は寝てから言えレベルではないか

TPPに関してはISD条項(投資家と国家間の紛争条項)の例に見られるように、根拠の怪しい反対論が渦巻く。日本は中国やタイなど24カ国とすでにISD条項を締結済みだ。従来のISDを不問にし、TPPのISDだけを問題視して、日本が滅ぼされるかのように主張するのは支離滅裂である。この種の感情的反発の中で、理性を保って参加を決めた野田首相を評価したい

中国やタイのISD条項と締結済だからって
発展途上国との条約締結と
日本の金融経済資本を狙っているアメリカに有利なISD条項とは大きく違うだろう
日本が参加すると表明した途端、アジアの各国がこぞってTPPに参加を申し出てきた
アメリカと一緒になって日本の経済のワケ前を貰おうという魂胆なのが見え見えではないか

国内法より優先されるISD条項を前に
アメリカの一方的な植民地支配に抵抗できる術を
具体的にあげないのが
櫻井氏等構造改革派なのである

麻生元総理は
交渉参加しても
後から抜ける事も出来るし
お米を別にする方法だってある
というが

どういう風にそれをアメリカに認めさせるのだ?
アメリカ先導の会議で、多数決で勝てる根拠こそどこにある?

結局、この人の言わんとしている事は
対中戦略ではアメリカの傘下に経済ごと入り込まないと
負けてしまう
そういう恐怖感不安感からの発言としか思えない

北朝鮮
中国
南朝鮮

氏はこの三バカ国に史実という正当な
ジャーナリズムを展開してきた実績がる

しかし
それ故にか
その対抗する力を
日本そのものには無いと言う
アメリカGHQの洗脳教育により
牙も爪も剥がされてしまった戦後教育の姿でもあったと言う
それが
むき出しにされたのが
今回のTPP賛成論だろう

小泉
麻生
安倍等元首相

彼らは構造改革派と言われた政治家だ

過去エントリーにも書いたが
民主党の売国政策と
構造改革派とされている自民党政治家達の論調が
TPPに関して全く同じ方向を向いていることに気付く

櫻井氏は
昨年、野田政権がTPP参加表明に曖昧な姿勢を見せた時

「口ごもらずにTPP参加を明確に表明すべき」と煽った


復興には全く無関心
韓国人からの不正献金貰いまくり
それでも
TPPさえ参加表明すれば、全部チャラ
どんな政策失態も全部お見逃し

そんなにTPPが魔法の杖なら
なぜ、今になって言うのだ?
ずっともっと前に日本から提案しても良かっただろう?

結局
世界だ
ルールだ
公平だ
なんてただのお題目にしか過ぎない

戦後教育で
日本の自立を殺がれ
爪も牙も抜かれた
立ちあがる事を悪と教えられ
アメリカに追従していれば良しとされた
その教育が真髄まで浸透してしまった人達なのだ

中国は怖いだろう
朝鮮有事が起きたら
日本は中国とアメリカの戦場になる

アメリカに守ってさえもらえれば
怖い者など無い
助けてくれるのはアメリカ
だから
アメリカの言うグローバルスタンダードに賛成して
アメリカの言う案に頷いてサインして
アメリカと一緒になっていれば


自分が安心


そういう事なのだ


アメリカが世界の法律でもなければ
アメリカが裁判官でもないのに
アメリカの言うがままにしてしまうTPP
自国の国民を守るために輸入を禁止したカナダが
アメリカから訴訟を受け、何も買っていないのに
莫大な賠償金を支払わされると言う不平等な裁判

まるで植民地と支配者の関係

そう

中世の植民地時代に逆戻りするのがTPPなのだ

日本はアジアで唯一植民地支配になることなく
独立国家となった稀有な国

麻生元総理は
日本のブランドイチゴが高い
これでは輸出に勝てないという
途中で中抜きする業者がいるから高い
TPP参加で価格を下げ輸出競争に勝てる農業を作る
という

イチゴが高くても
美味しくて質の高く日本人がそれを買って食べて消費できる
それだけの技術と消費者の所得の高さと安定がある
それが今の日本ではないか
海外に輸出する必要などない日本の農産物を
なぜ農業で経済を成り立たせているアジア諸国に輸出する事を望むのだ・

日本の物を日本人が消費する
それが自給自足の大原則ではないか
日本はそれが出来ている
何故に農業改革を推し進める必要があるのか?

農産物の輸出が目的ではない
農協の共済

これを売り渡す事が
構造改革派の真の目的なのだ
だから
売国民主と同じ方向を向いてTPPを推進している


金融を皮切りに食品、医療、そして教育
これらをどんどん売り渡す
医薬品は安全規制を破壊し、
食品は遺伝子組み換えの施された奇形腫を
子供の頃から摂取させられる
学校は教科書問題どころの話ではない
ノートも無くアメリカのメーカーが独占して
出版業界も文房具屋も破壊し
図書教科書全てをipadなどに切り替えていくだろう

アメリカに恫喝されれば何でも言いなりになる野田政権を支持するという
アメリカの言いなりになる事が目的だった櫻井氏


TPPは日本の中で真の売国が誰なのかを
仕分けする篩だったのだ







ISD条項はTPPではじめてわが国に導入されるものではありません。

 わが国では既に25を超える国と投資協定などを締結していますが、ISD条項は、先方がその採用を拒否したフィリピンを対象とする協定以外には実はすべて含まれています。しかし、わが国が訴えられた例は過去にありません。

 米国とは未締結ですが、過去にたばこのフィリップモリス社が香港と豪州の投資協定を使って、豪州を訴えたように米国企業が締結相手国で営業していればわが国を訴えることが可能です。が、それでもまだ1件もわが国は訴えられていないのが現実です。

 投資家が国家を訴えた訴訟については、昨年末までに全世界で390件あり、トップは、対アルゼンチンの51件、続いて対メキシコ、チェコ、エクアドル、カナダ、ベネズエラと続きます。対米国の訴訟は対ウクライナと並んで14件で同率7位。くどいようですが対日本はゼロです。上位には北米を除き発展途上国がずらりと並びますが、この状況をみれば、ISD条項導入はわが国企業が法律の整わない発展途上国で活動する上で有益なものとなるであろうことは誰もが予想できることです。

 米韓FTAでISD条項を「米国が韓国に押しつけた」とする人もいますが、片務的なものでなく当然米国も韓国企業から訴えられます。では米国は韓国に対して、反対派が言うように「治外法権」を認めたのでしょうか?さらに、韓国もほぼ全てのEPA・投資協定でISD制度を入れる努力をしていることも忘れてはならないポイントです。

 また、TPP参加国でも豪州はISD条項に反対をしています、その理由は先進国には整った裁判制度が既にあるからであり、決して一部の論者が主張するような「治外法権」だから反対しているわけではありません。TPPの協議に参加してISD条項の導入にわが国が反対するのなら、豪州などと連携して反対すればいいはずです。

 TPP反対派が、ISD条項が治外法権に他ならないものであることを示すためによく例に挙げているのが、カナダ連邦政府を米国化学企業の現地子会社が訴えた事案です。この子会社はメチルマンガン化合物(MMT)を製造していました。1997年加連邦政府がMMTの流通を禁ずる新法を作ったところ、米企業がそれにより甚大な被害をこうむったとして2億5100万ドルの支払いを求めて加連邦政府を訴えました。

 この件は、同時並行でカナダ・アルバータ州が、新法が国内通商協定(AIT)に違反するとして専門委員会に提訴し、委員会での検討の結果、新法は国内通商協定に違反すると認定されました。また、MMT自体については流通を完全に禁止する必要のあるような危険な化学物質ではないことも明らかになりました。この専門委員会の判断をカナダ連邦政府は受け入れ、翌年法律を廃止することになりました。それに伴い連邦政府は米社に仲裁費用と遺失利益として和解金1300万ドルを支払いました。

 これで明らかなように、カナダが連邦制という特殊な政体を採っていることから生じた政府の失策により、禁止すべきでない化学物質の流通を十分な検討もなしに誤って禁止したことが原因であり、ここから化学物質に対して十分な検討をせず規制を課すべきではないという教訓を引き出すなら分かりますが、TPP反対派の主張しているような「カナダ国内で禁止されている有害な化学物質を強制的に輸入させられ、かつ法外な和解金をむしり取られた」という表現はミスリーディングであることはいうまでもありません。この例は、むしろ逆に投資先国の失政からわが国の企業を守る上でISD条項が大変有効であるということを示しているわけです。

 しかし、なぜ誰がこのような歪曲した事実を垂れ流しているのでしょうか。じっくりと考える必要があります。その目的はなんでしょうか。その背景には自由貿易に反対する勢力があるのではないでしょうか?

 EU、米国や中華人民共和国と比較して国土面積にも資源埋蔵量にも市場規模にも劣るわが国にとってなによりも大切なものは、広く海外に活動が可能となる「自由貿易」です。特に食糧とエネルギーの確保です。戦前のわが国はいわゆるABCD包囲網により石油、くず鉄など必要な物資を輸入することができなくなりました。これが開戦を余儀なくされた直接の理由の一つです。

 中華人民共和国によるレアアースの輸出制限が話題となりましたが、食糧や資源などの戦略物資の対外輸出制限行為の禁止はTPPの中で議論されるべき項目です。この項目が確保できれば安全保障上大きな前進となります。

 わが国の長期的な国益の実現のためには、TPPをテコとして、さえぎられることのない自由貿易を実現しなければなりません。目先の利害にとらわれていてはならないのです。


(民主党金子洋一プロフィールメールマガジン平成23年11月3日号より)



民主党議員の金子氏は

①ISD条項で他国から訴えられたことは無いから安心

②カナダの例は、カナダが科学的根拠もないのに謝って危険としたためのミスであり
 カナダが悪い自業自得

こういう主張だ

発展途上国が日本を訴えない事に、何の根拠があると言うのだ
科学的根拠も無いと言うのなら、遺伝子組み換えなど何十年も先にならないとその結果が判明出来ないものは、安全性が確証出来ないまま受け入れなくてはならなくなるではないか
そこの国の安全性基準と言うものは、その国ごとに決めるものである
アメリカが安全だからと言うのなら、狂牛病の肉も受け入れなくてはならないではないか
危険性の立証より、安全性の立証が出来ないもをその国の基準で決めて何が悪い
当たり前の事ではないか

それならば、野田政権が放射能許容基準をガンガンあげて行き
それで安全をアピールすれば、何処の国も汚染野菜を輸入してくれるとでも思っているのだろうか

馬鹿か


そもそもTPPそのものが、アメリカの戦略だと言う事
推進派は、そのアメリカの戦略に乗らなければ
自分達が見捨てられる
アメリカに褒めてもらいたい
そういう事なのだ

推進論者は日本人でもなければ
常識人でもなく
愛国者でもない

売国奴

間違いな
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プロフィール

まるが@

Author:まるが@
娘が二人います
80年代に青春時代を過ごしました
性格は気まぐれです
系統は保守系で真ん中よりちょっと左かもです
どっちかっていうと嵐の事を、母ちゃん目線で見ています
嵐の映像と曲を聞かない日はないくらい嵐漬けな毎日です

★略歴★

2006年に嵐の大野智に落ちました
2007年TIMEで初コン参戦
2008年アライブコン参戦
2009年5×10コン参戦
2010年体調崩しコン不参加

★色々★
ネットを徘徊して殆どの嵐動画を見ました新参の部類です
大野智のソロコン2月の直後に落ちたのを悔いています
もう一か月早く落ちていれば、チケットとれなくてもグッズは買いに行ったのにと

★好きなジャニ★
尊敬するジャニーズ→中居君
成長に期待するジャニ→山田&知念

★嫌いな生き物★
アグネス金子陳美麗
キムヨナ
昆虫
民主党旧社会党社民党公明党
創価学会等新興宗教系

★ブログテーマソング★

「頭に乗せてる葉っぱが落ちた。逃げ込むはずのお山も消えた。川の流れも海の波間もみんなどっかへ消えてった。最後に残った可愛い人形。飾るお部屋が見当たらない。べべ着て帰ろう。べべ着て帰ろう。鼻緒が切れてもべべ着て帰ろう。」~2020年まで

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